ところで「DX」ってなんでしたっけ①
コラムでは、経営や業務の合間の息抜きにお読みいただける情報を発信します。
第1回は巷で耳にする「DX」についてです。
お急ぎのかたも読めるよう、最後に「一枚サマリー」をご用意しています。
この記事を読むことをお勧めする方
- 「DX」は聞いたことはあるけどよくわからない方
- これから「DX」について考えていきたい方
この記事を読むと
- DXの定義がわかる
- なぜDXが必要とされているかがわかる
DXの定義
DXの「D」はデジタル(Digital)、「X」はトランスフォーメーション(Transformation)を指します。
直訳するとデジタル技術を駆使した変革です。
しかし、この言葉だけで、やるべきことを具体的にとらえられる方はいらっしゃらないのではないでしょうか。
- 「D」は手段
- 「X」は実施事項
でしかなく、そこには
- 何を変えるか
- 目的はなにか
ということが含まれていないからです。
その答えの一つが、経済産業省の「DX推進ガイドライン（2018年12月）」に記載されています。
その中では、
- 何を変えるか：
- 会社を
- ビジネスを
- 製品・サービスを
- 業務プロセスを
- 組織・制度を
- 文化・風土を
- 目的は何か：競争上の優位性を確立・維持すること
ということが記載されています。
要約するとDXとは
デジタルを活用して、企業を丸ごと生まれ変わらせることで、競争優位を得ること
ということになります
そもそもなぜDXが必要なのか
DXにまだ踏み切っていない方からはこう言った声を聴きます
- DXという割に「Transformation 」に「X」入ってないよね
- 取り合えず「X」つけとけばかっこいいって思ってるよね
なかなか厳しいお言葉ですが、もちろん「DX」の必要性が提唱される背景には、それなりの理由があります。
最たるものの一つが莫大な経済効果です。
経済産業省の「DXレポート（2018年9月）」の中では、2025年までにDX実現のための課題が解決できない場合、
年間12兆円（現在の3倍）の損失が生じると試算されています。
反対に「DX」に成功した場合、McKinsey & Companyの調査では、
最大50%超のコスト削減、生産性向上2.5倍、売上10%向上などのデジタルインパクトがあると試算されています。
このような莫大な経済損失の回避、経済優位の獲得のため、
個々の企業だけでなく、国家レベルでのDX競争が進められています。
では、実際にDXに成功している企業はどれほどなのでしょうか。
じつは成功したケースは全体の16%程度しかないというレポートがあります。
この数字はデジタル変革の難しさが「従来型」の企業変革とは一線を画すことを示しています。
先進的な企業も、DX成功のために失敗を繰り返し一握りの成功を手にしているのです。
DX変革を進めてきた企業がぶつかってきた課題や成功事例など、
また別の記事で記載できればと思います。
一枚サマリー
